ドローンの動力には何が使用されている？

ドローンの動力源ですが一番普及率が高い動力源はバッテリーになり、使用されているバッテリーはリチウムイオンバッテリーやポリマーバッテリーを使用しています。

 

充電式リチウムバッテリーを使用している理由ですが、リチウムバッテリーはハイパワーでかつ容量が多くポリマータイプであると重量も軽いためドローンの動力源として使用するに敵機しているバッテリーです。

 

元々はキーエンスから最初に登場したドローンには当初ニッカドバッテリーを使用していました。

 

ですが、ニッカドは容量が少なく電圧も弱いうえ、重いためドローンが最初に登場した際、適したバッテリーではなったのです。

 

その後リチウムという大容量でかつハイパワーなバッテリーが登場したため現在の主流はリチウムバッテリーが主流です。

 

ほかにも動力源としてラジコン用エンジンを搭載したドローンもあり、使用されている燃料は模型用エンジン燃料であるグロー燃料を使用したドローンもあります。

 

こちらのドローンの利点としてはエンジンが動力となることでパワーをバッテリーから供給することなく燃料が切れるまで長時間にわたり飛行できるのが利点ですが、エンジン音が発生し騒音が発生するのがデメリットと燃料切れを起こした場合、バッテリーと同じく墜落します。

 

 

ドローンにカメラを後付けできる？

ドローンにカメラを後付けできるかどうかですが、できるモデルとしてはDROCONが発売しているドローンには後付けにてカメラを設置することができるカメラマウントが備え付けられています。

 

カメラマウントが備え付けられているモデルにおいてはマウントのサイズに応じたカメラを備え付けることが可能ですが、そのためのモデルにおいては後からカメラを装着する場合、改造をする必要があり、カメラが落下しないよう改造を施す必要があります。

 

なおカメラが落下して第三者を傷つけた場合、刑法により処罰対象になるので注意しましょう。

 

 

ドローンってそもそも何？

大まかな定義としては「操作、自動操縦が可能な無人飛行機器全般」といえます。

また、より厳密な定義としては、国土交通省により「飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作または自動操縦により飛行させることができるもの」と定められています。

 

 

ドローンとラジコンってどう違う？

「ラジコン」は玩具メーカー、増田屋コーポレーションが1955年に命名した商標です。

 

一方、ドローンは商標ではなく無人航空機全般を指します。

 

そういった意味では、ラジコンも商品によってはドローンに分類できるものもあるでしょう。

 

両者の違いとしては「ラジコン」としての商標登録の有無であり、性能面で両者を明確に区別する基準はないといえるでしょう。

 

 

ドローンの価格帯は?

数千円から数十万円と幅広いですが、個人利用を目的とするなら1万円〜10万円前後のものが多くなるでしょう。

 

初心者の方は1万円ほどの小型のもの、中級者以上の方は5万円前後かそれ以上の高性能なものを購入すると良いという意見が多いです。

 

 

会社などのドローンは値段が高い？

会社などの企業では、下水道やボイラー、煙突などの点検をする必要があるので、高性能で美しい画像のドローンを使う必要があります。

 

法人向けの商品は25万円から、30万円前後の商品が多く、安全性に優れた商品が揃っています。

 

 

ドローンは雨に濡れても平気？

防水処置を施しているものであっても墜落した場合や多量の水が内部に浸入した場合、ジャイロなどを破壊するおそれがありますので防水処置をしているからといって必ずしも大丈夫であるというわけではないです。

 

ですので、雨に濡れることはあまり良くない状況です。

 

あくまで水が付着しても大丈夫であるという程度で水が浸入してしまった場合、損傷を受けます。

 

また防水処置については高額な防水ドローン以外はかなり簡易です。

 

一部モーターなども防水処置が施されたものがありますが、かなり高額で一般的な家庭で飛ばすドローンは防水機能はかなり薄いです。

 

 

ドローンってどんな分野に使われている？

個人による娯楽以外での利用を挙げるのなら、「メディアによる上空から撮影した映像の利用」「ドローンを用いて上空から農薬を散布する」「人が侵入できない場所の撮影、点検、測量にドローンを用いる」などがあります。

 

現在ではすでに映像、産業の分野でドローンの導入が進んでいるといえるでしょう。

 

また、近い将来ドローンは、物流や建設業の分野で特に高い地位を占めてくるであろうことが予想されています。

 

 

ドローンが扱えると就職に有利になる！？

数年後の未来を考えると、有利になる可能性が高いといえるでしょう。

 

「米国無人機協会」という団体は、「ドローン市場は、2025年までに米国内で9兆円市場にまで成長し、それによって10万人以上の雇用を生み出す」と提唱しています。

 

日本においてもその流れに追随する可能性は高いと考えられ、ドローンスキルを持った人材の需要が、今後高まっていくものと考えられます。

 

 

海外でドローンを使って航空撮影するには？

海外旅行を計画している人の中には、美しい景観や眺めを撮影するためにドローンを持参したい人もいるでしょう。

 

国によっては、ドローンの撮影ができないところもあるので、事前に確認をしておく必要があります。

 

撮影許可が得られる場合は、常識の範囲内であれば飛行をさせることや撮影をすることができます。